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トップクラスの高い断熱性能

熱伝導率0.019W/(m・K)※で高断熱住宅でも断熱材の厚みを薄くできます。

フェノバボードは微細な気泡に高断熱ガスを密閉することで、高い断熱性能を実現しています。
薄くても十分な断熱性能を持っているため、厚みの制限がある部位でも余裕を持った納まりができます。
また、外張断熱で使用する場合、短いビスで施工ができたり、窓枠など周辺部材も小さい寸法のものにできるため、施工性に優れ、その他のコスト低減にもつながります。

※一部、熱伝導率0.020W/(m・K)の製品がございます。

フェノバボード熱移動

【気泡が大きい断熱材】

フェノバボード熱移動

【フェノバボード】

フェノバボード厚み比較

同じ断熱性能を得るための各断熱材の厚さ比較

高い断熱性能は同じ厚みの他の断熱材と比較して、押出法ポリスチレンフォーム3種bAでは訳1.47倍、高性能グラスウール16Kでは訳2倍の断熱性能を発揮します。
※フェノバボード45mmとの比較(断熱材は5mm単位で比較)

性能の長期維持

他の発泡プラスチック断熱材に比べて断熱性能の経年変化が少ないです。

フェノバボード含め、発泡プラスチック系断熱材の多くは、その気泡の中に空気よりも断熱性能の高いガスを閉じ込めておくことで、その効果を発揮します。
フェノール樹脂はガスバリア性が高いので、断熱ガスが抜けにくく、また、断熱性能が低下しにくい、高い独立気泡を有しているので、断熱性能を長期間保持します。

フェノバボードの断熱性能が高く長持ちする理由

●微細な気泡
●高断熱ガスを密閉
●高い独立気泡率
●ガスバリア性の高いフェノール樹脂

ガスバリア性能による違い

フェノバボードガスバリア性能比較イメージ

ガスバリア性の高い気泡膜は断熱ガスが抜けにくく、断熱性能が低下しにくいのです。

フェノバボードガスバリア性能比較イメージ

ガスバリア性が低い気泡膜は空気を通しやすく、断熱ガスが抜けやすいため、断熱性能が低下します。

各断熱材の気泡構造

フェノバボード気泡構造比較イメージ

フェノバボード

フェノバボード気泡構造比較イメージ

硬質ウレタンフォーム

フェノバボード気泡構造比較イメージ

押出法ポリスチレンフォーム

25年後の断熱性能

フェノールフォームの熱抵抗値の初期値を100とした場合
フェノバボード経年比較
出展元:一般財団法人建築環境・省エネルギー機構「住宅の省エネルギー基準の解説第三版」記載断熱材の正規化熱抵抗値より

安心の防火性能

熱に強く、炎を当てても燃え広がりません

発泡プラスチック系断熱材は火に弱いという印象を持たれがちです。
フェノバボードは炎が当たっても表面から炭化していくだけで、燃え広がりにくい性質を持っています。
また、消防法では酸素指数※1が26%以上のものは、不燃性・難燃性を有するもの※2とされます。
26%未満のものは指定可燃物扱いとなります。
建築基準法での不燃認定を取得した製品もございます。

※1 材料が燃焼し続けるために必要な最低酸素濃度。空気中の酸素濃度は一般に約20%
※2 建築基準法上の、不燃材料、難燃材料とは異なります。

ガスバーナーによる燃焼実験
フェノバボード燃焼試験結果比較
発泡プラスチック系断熱材の酸素指数
フェノバボード酸素指数比較
※ スタイナートンネル試験(ASTM E84)クラス判定B(フェノバボード)
フェノバボード燃焼試験

火花による燃焼試験

フェノバボードに火花を当てても、燃え広がりません。
フェノバボードは、火花による燃焼試験で防火上有害な貫通孔を発生させず、安全性が高く、安心の断熱材です。
※JIS A 1323 建築工事用シートの溶接及び溶接火花に対する燃焼性試験方法に準ずる。
フェノバボード燃焼試験イメージ

環境性能

環境にも身体にも影響が少ないF☆☆☆☆等級

シックハウス対策としてホルムアルデヒドの発散の程度を示す基準で、フェノバボードは最高等級のF☆☆☆☆に該当します。
面積の制限なく、使用できます。
また、断熱ガスは非フロンガス(グリーンガス:当社独自のノンフロンガス)を使用しております。
そのため、オゾン層破壊、温暖化に対しても影響が少ないです。

ガス分類 フェノバボード
グリーンガス
特定フロン 代替フロン
断熱ガス 断熱ガス CFC HCFC HFC
オゾン破壊係数
(CF11との比)
ほぼ0 0.11
(HCFC141b
地球温暖化係数
(CO2との比)
11 4600
(CFC11)
700
(HCFC141b)
1430
(HFC134a)
規制の動き なし 1996年 全廃 2020年 生産ゼロ化 2036年までに
2015年の85%削減
※ 地球温暖化係数は、IPCC WGI 4th Assessment Report(2007年)参照